ホストコンピュータ

メインフレーム

'''メインフレーム'''()は、企業の基幹業務などに利用される大規模なコンピュータを指す用語である。'''汎用コンピュータ'''、'''汎用機'''、'''汎用大型コンピュータ'''、'''大型汎用コンピュータ'''、'''ホストコンピュータ''' などとも呼ばれる。
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ホストコンピュータ
【画像】メインフレーム

概要

メインフレームは、企業の基幹業務用などに利用される大規模なコンピュータを指す用語である。メインフレームの明確な定義は存在せず、複数のコンピュータ・アーキテクチャのコンピュータの総称であり、観点により複数の呼称がある(''詳細は「呼称」を参照'')。

通常は、大企業や大組織向けの信頼性・安定性・容量や、シリーズ間の互換性を保持し、ミニコンピュータオフィスコンピュータより大型で、特定用途のスーパーコンピュータ組み込みコンピュータなどと異なり汎用性があり、オープンシステムと異なり各メーカーによる独自設計の比率が高い。

世界初のメインフレームは、世界初の商用コンピュータである1951年の'''UNIVAC I'''とされる。また1964年IBM '''System/360'''はアーキテクチャ命令セットアーキテクチャとチャネル制御言語)を統一して「汎用コンピュータファミリ」との概念が確立され、以後のメインフレームの主流となった。

オペレーティングシステムマルチタスク仮想記憶仮想機械キャッシュメモリ分岐予測ハードディスクフロッピーディスクデータベース管理システムオンラインシステムなどの技術はメインフレームから生まれ、後に他のコンピュータにも採用されていった。

メインフレーム1980年代迄は全盛期であったが、1990年代にはオープンシステムの台頭によるダウンサイジングの波により「レガシー(過去の負の遺産)」「滅びゆく恐竜」とも呼ばれた。しかし長年の設計・運用を含めた信頼性と、一部メインフレームでの各種のオープン標準の取り入れ、2000年代以降のインターネットに代表される新しい集中処理などの潮流もあり、2011年現在でも基幹業務用に使用されている。なお日本は世界有数の「メインフレーム大国」とも呼ばれている。オープンシステムと競争しながらも、オープンシステムとの組み合わせが行われている。

現在もメインフレームを製造・販売しているメーカーは、IBM富士通日立製作所日本電気Bullユニシスである(''詳細は「種類」を参照)。
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ホストコンピュータ
【画像】ホストコンピュータシステムの

呼称

メインフレームは複数のアーキテクチャのコンピュータを世代・用途・規模などで分類した用語のため、趣旨や経緯により以下のように多数の呼称がある。また1990年代以降は一部のメインフレームではオープンシステム対応が進み、各呼称の表す内容も変化がみられる。
  • '''メインフレーム'''() - 直訳は「主なフレーム」。名前の由来は諸説あるが、周辺機器端末などを含めたシステム全体の中核をなすためと言われる。当初は単に「コンピュータ」と呼ばれていたが、1960年代にミニコンピュータ分散システムとの対比語として使用され始めた。なおメインフレームを製造・販売しているメーカーを'''メインフレーマー'''とも呼ぶ。

  • '''汎用コンピュータ'''、'''汎用機''' ()- System/360登場以前の「専用機」(当時の商用計算専用機や科学技術計算専用機など)との対比語。厳密にはメインフレームで商用計算と科学技術計算を兼ねないものは汎用コンピュータとは呼べない。1990年代にUNIXサーバパーソナルコンピュータなどが普及するとこの用語の使用頻度は減少した。

  • '''大型コンピュータ'''() - 筐体サイズ、金額、構築されるシステム規模などによる分類。対比語はミニコンピュータオフィスコンピュータなどの中型(ミッドレンジコンピュータ)や、ワークステーションパーソナルコンピュータなどの小型など。必ずしもアーキテクチャは意味しない。

  • '''ホストコンピュータ'''() - 本来は端末との、現在では分散システムなどとの対比語。メーカーなどが公式に使用する事は少ないが、日本の現場では伝統的に広く使われており、メインフレーム系の技術や技術者を「ホスト系」、分散システムの技術や技術者を「オープン系」と呼ぶ場合も多いが、日本以外では必ずしも通用しない。

  • その他 - 1990年代のダウンサイジング全盛時代より、メーカーによってはメインフレームを「メインフレームサーバ」(サーバ機能も兼ねるメインフレーム)、「エンタープライズサーバ」(大企業向けのサーバ)などと呼んでいる。


  • 日本では従来はマスコミ・政府(通商産業省、経済産業省)・JISの文献では「汎用コンピュータ」や「汎用機」が広く使用されたが、2000年以降は「メインフレーム」が増加傾向にある。

    メーカーでは、現在は主に以下を使用している。
  • メインフレームIBM富士通日本電気

  • エンタープライズサーバ(日立製作所ユニシスBull
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    ホストコンピュータ
    【画像】ホストコンピュータ
    ホストコンピュータ
    【画像】ホストコンピュータ

    誕生(1950年代 - )

    1950年に世界最初の商用コンピュータUNIVAC Iが登場した。企業など大規模組織の基幹業務での使用に耐えるように、次第に以下の特徴を持った。
  • 大量のデータ処理能力(CPU性能だけでなく、特に入出力性能)

  • 1台で多数の業務処理を並行して処理するワークロード管理

  • 徹底した冗長化などによる、高度な信頼性と可用性

  • 大組織に必要な、厳格な運用管理機能とセキュリティ機能

  • メーカー側の長期計画や保守体制


  • いくつものメーカーが1950年代から1970年代にかけて大型コンピュータ(メインフレーム)を製造していた。その「栄光の日々」には、彼らを「IBMと7人の小人たち」と呼んだ。その7人とは、バロースCDCGEハネウェルNCRRCAUNIVACである。

    IBMは現在、1952年のIBM 701以降をメインフレームと呼んでいる。IBMは1964年System/360シリーズを発売して大成功を収め、System/360で集大成された以下の特徴の多くは、その後の各社メインフレームの特徴ともなった。
  • 汎用コンピュータ - 従来は十進演算中心の商用計算機、2進浮動小数点数演算中心の科学技術計算機に大別されていた

  • コンピュータ・アーキテクチャ - 従来は同一メーカーでもモデル毎のプログラミングが常識であったが、ソフトウェアから見たハードウェアの仕様(CPUへの命令セットI/Oへのチャネルコマンドワード(CCW)など)を規格化して、モデル間や世代間の互換性を確保し、「コンピュータ・ファミリー」を形成した。

  • オペレーティングシステム - 従来は各ユーザが開発していたが、商用初のオペレーティングシステムであるOS/360を搭載した。


  • ただし正確には、10進数演算と浮動小数点数演算の搭載(商用初の汎用機)や、ファームウェアによる互換性の確保(商用初のエミュレーション)は、1958年のIBM 709が先である。

    アーキテクチャの統一と上位互換の維持により、System/360系がメインフレームの主流となる一方、IBM互換の周辺機器メーカーや、更にはメインフレーム本体の互換メーカーの台頭を招いた。System/360の基本アーキテクチャは、現在のSystem zシリーズにも受け継がれており、System/360用の24ビットのコード(実行モジュール)は、最新のSystem zハードウェア上でも修正せずに動作させる事ができる(バイナリ互換、ファームウェアを中心とした仮想化)。
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    全盛期( - 1980年代)

    IBMの競合会社は次々とコンピュータ事業の撤退・縮小に追い込まれたため、IBMは司法省と独占禁止法訴訟を続ける事になる。IBMは当初「顧客に製品ではなくソリューション(サービス)を提供する」ためにレンタルのみでの提供を行っていたが、独占禁止法の訴訟を緩和するため、OS(MVSなど)の有料化、更にはリース・買取政策を進めていく。

    またSystem/360後継のSystem/370、更には 1981年System/370-XA (eXtended Architecture) では、主要機能を著作権で保護したため、IBMへの独占批判は強まった。

    「7人の小人」からGEとRCAが脱落すると、"The BUNCH"(束)と呼ばれるようになった (Burroughs、UNIVAC、NCR、CDC、Honeywell)。また、System/360を開発したアムダールは、IBMを退職して富士通の援助も受け、IBM互換機(System/370 プラグコンパチブル)を開発するようになる(IBMのオペレーティングシステムを動かすため、ハードウェア互換と呼ばれる)。

    米国以外で特筆すべき製造業者としては、ドイツシーメンステレフンケンイギリスのICL(現: Fujitsu Services Holdings PLC)、ソビエト連邦などのIBM互換機がある。

    競争の激化に伴って1980年代初頭から市場の再編成が始まった。RCAはUNIVACに売却され、GEは撤退、ハネウェルはフランスのBullに売却された。1986年、UNIVACはバロースと合併してUnisys Corporationとなった。1991年、AT&TはNCRを実質的に所有することとなった。

    1981年にはレーガン政権のもと、米国司法省がIBM独禁法裁判を断念し起訴を取り下げた。
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    出典:フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

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