省エネルギー

省エネルギー

'''省エネルギー'''（しょうエネルギー）とは、同じ社会的・経済的効果をより少ないエネルギーで得られる様にすることである。略して''省エネ''と言われることも多い。

次のエントリ[ 概要 ]

概要

日本では、オイルショックのときにエネルギーの安全保障の面から始められた。1990年代からの地球環境問題、特に温室効果ガスの削減の為にも重要なものとなっている。

経済・産業活動や市民生活に大きな影響を与えずに行う為には、技術開発や各業界の強力な自主的取組・市民の協力が必要である。補助金に加え、ESCO事業などのイニシャルコストに対する経済的な導入後押し政策も有効である。

なお2007年現在は原油価格高騰による光熱費値上げの影響か省エネムードが高まっており、ついには企業向けの省エネビジネスも登場している。次のエントリ[ 日本の消費エネルギーの内訳 ]

日本の消費エネルギーの内訳

●2005年度の実態
　 産業部門46%、運輸部門24%、業務部門13%、家庭部門12%、その他2%
●家庭部門の内訳
　 電力44%、都市ガス18%、LPG12%、灯油25%、太陽熱1%
●家庭部門、用途別内訳
　 照明・家電・調理等39%、給湯33%、暖房26%、冷房2%
●家庭の消費電力内訳
　 エアコン25%、照明16%、冷蔵庫16%、テレビ10%、電気カーペット4%、温水洗浄便座4%、衣類乾燥機3%、食器洗浄乾燥機2%、その他20%次のエントリ[ 手法 ]

手法

次の順番で行うと費用対効果が高いとされている。

●不要な機器の停止。
●温度・照度などの設定の見直しや、運用方法の改善。これに関連して「クール・ビズ・ウォームビズ」の取組みもある。
●製造業などでは、工程・製造方法の見直し。
●設備・機器の補修、効率的な設備への取替え。
●電力をできる限り節約。次のエントリ[ 方法 ]

方法

●運用改善

修理・交換による耐用年数延長

遮断スイッチ付延長コードによるコンセント管理による待機電力削減

買い物などを計画的に行うことによる車の走行距離削減

公共交通機関のほか自転車や徒歩での移動

要らない照明を消す

定期的な機器清掃

●断熱・保温

貯水タンク式給湯器ではタンクのほか機器から出水部分までの配管の断熱により熱の放出を抑える

建物の壁面等を断熱構造にすることにより外部からの熱の流入若しくは外部への熱漏出を防止する

厚手の布や敷物を窓や床面を覆う

浴槽裏側に発泡材の吹きつけを行う

●機器の交換

白熱電球から電球型蛍光灯またはLED照明への交換

宅配用トラックから荷車付自転車への交換

小型電気機器への交換

ヒートポンプ給湯暖房機器への交換。冷房では気温が低い時間帯に、暖房では気温が高い時間帯に運転させる。

コジェネレーション給湯暖房機器への交換。給湯能力が高く床暖房など熱を多く用いる用途に適している。

潜熱利用給湯暖房機器への交換。

省エネ効果が高いエアコンや冷蔵庫への買い替え

トップランナー制度の導入により、技術向上が著しい。製品カタログや広告には統一省エネラベルが掲載され、ラベルの年度・星5段階の省エネ性能表示・メーカー名・機種名・省エネ基準達成率・年間消費電力量・1年間使用した場合の目安電気料金が表示されている。これらは、省エネ型製品情報サイトから誰でも検索・印刷することが可能である。また、省エネルギー型製品販売事業者評価制度に基づき、優良店は省エネ型製品普及推進優良店ロゴマーク（eShop）を使用できる。次のエントリ[ 法規 ]

出典:フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

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