視聴率

視聴率

'''視聴率'''（しちょうりつ）とはあるテレビ番組をその地区のテレビ所有世帯のうち何パーセントが視聴したかを表す推定値であり、一つの指標である。視聴率には個人視聴率と世帯視聴率があるが、一般的に視聴率といえば世帯視聴率のことを指す。

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概説

視聴率の測定は基本的に、モニター世帯に設置されるテレビに接続した専用の機器から得られるデータを基にしている。地域や調査内容によっては、日記式のアンケートによる調査を行っているものもある。

「視聴率」はその時刻にテレビの電源が入っていた世帯からの割合で測るものではなく、調査対象世帯全体に対する割合である。たとえば、100世帯がテレビ視聴率計測の対象だったとして、その内1世帯がテレビをつけていたとする。しかし、残りの99世帯がテレビを消していた状態の場合、つけていた1世帯が視聴していた番組の視聴率は100パーセントではなく1パーセントとなる。電源が入っていた世帯からの割合で測る場合は、それぞれの局の割合を「番組視聴占拠率」と呼ぶ。

'''平均視聴率'''は毎分0秒のときの視聴率（瞬間視聴率）の平均で求められており、一番組中で最も高かった瞬間視聴率をマスコミ用語で'''瞬間最高視聴率'''として考慮することもある。

なお瞬間視聴率、瞬間最高視聴率という言葉はマスコミによる造語で、「ビデオリサーチ」ではそれぞれ毎分視聴率、毎分視聴率の最高値という。

視聴率というものを調査する意義は、大きく分けて

各種番組の視聴率から、国民の関心の高さを探る

視聴率の移り変わりから社会の動きを知る

テレビの媒体力や広告効果のひとつの指標として提示することで、利用スポンサーに対して広告料をもらう根拠とできる

といったものがある。次のエントリ[ 日本 ]

日本

日本における視聴率は記録に残っているものでは、1954年に「NHK放送文化研究所」が年に2回、訪問面接法による調査を開始したのが最初。「NHK放送文化研究所」による調査は、1971年に調査方式を配付回収法に変更した。2007年現在では数ヶ月に1回、1週間分の個人視聴率の調査・発表を行っている。

1955年には電通が年に4回、日記式のアンケートによる調査を開始した（電通による視聴率調査は1963年1月が最終。以後の調査は「ビデオリサーチ」へ引き継がれる）。

1958年には社団法人「中央調査社」が同じく日記式のアンケートによる調査を年に4回開始し、1959年には年12回（毎月）に拡大した。1961年4月、「ニールセン」が日本に進出し測定機械による世帯視聴率調査を開始し、1962年12月からは「ビデオリサーチ」社も調査を開始した。当時は測定器を該当する世帯のテレビに取り付け、情報を紙テープに記録するオフラインメータ方式テーマ別調べ方案内 国立国会図書館で、調査員が記録テープを回収視聴率調査について（視聴率ハンドブック） - テキスト版 / ビデオリサーチした後に集計を行っていたため、前週の視聴率が翌週に判明する状態であった前代未聞!視聴率測定世帯買収事件 視聴率のためなら悪魔に魂を… All About 2003年10月26日。

1977年9月26日、関東地区にてビデオリサーチが開発した「ミノル・メーター」を使用し、通信回路（電話回線）を経由して情報を自動回収するオンラインメータ方式による調査を開始したことにより、翌日には視聴率が判明するようになった。

長らくこの「ニールセン」と「ビデオリサーチ」の2社が日本国内における世帯視聴率を測定していたが、2000年3月に「ニールセン」が日本国内における視聴率調査から撤退し、それ以後は、世帯視聴率は「ビデオリサーチ」の測定した結果のみが用いられることとなった。撤退の理由は個人視聴率導入に関して民放キー局と意見が対立したからだとされる。次のエントリ[ 日本国外 ]

日本国外

アメリカでは1950年代以降、視聴率調査はニールセン・メディア・リサーチ社が業務を独占しているTV視聴率調査のニールセン社、問われる調査手法の信頼性 WIRED VISION 2004年4月19日。調査方法は、アメリカ全国調査は1987年よりピープルメーター方式（それ以前は日記式アンケート）、地域調査は1週間分の日記式のアンケートを郵送する方式に加えて、2003年後半〜2004年前半にピープルメーター方式を導入した。次のエントリ[ 問題点 ]

問題点

● データの信憑性についての批判
視聴率のデータの信憑性に対する主な批判としては次のようなものが挙げられる。

「ビデオリサーチ」社は調査方法の詳細を公開していないため、信憑性を検証できない。

日本における視聴率調査を「ビデオリサーチ」社が独占しており、他の比較データがない。

サンプル（標本）の数が少なく、多くて数百件しかないため、少ない不正件数で大きく数値が変動してしまう。この脆弱性を悪用し、過去に日本テレビ視聴率不正操作問題が起こっており、今後も同様の問題が起こる可能性がある。

● 統計学的なデータの質についての問題

データの誤差が考慮されることが非常に少ない。「ビデオリサーチ」社の調査方法では、標本数600・信頼度95パーセントの場合、視聴率10パーセントの時の誤差は±2.4ポイント、視聴率20パーセントの時の誤差は±3.3ポイントである。つまり、「視聴率20.0パーセント」と発表された場合の視聴率は'''「16.7 - 23.3パーセントの間にある」確率が95パーセント'''ということである。標本数200の地域ではさらに誤差が大きい。

首都圏など標本数600の地域と地方の標本数200の地域があり、標本数に違いがあるため地域間の単純比較が難しい。

調査は世帯単位で行っているので、テレビが一家に2台以上ある実態に対応できていない。また、録画率については対応していない。NHKを除き地上局（のスポンサー）にとっては、CMを飛ばされてしまう録画を視聴率に加える価値はないともいえる。特撮やテレビアニメは放送中（もしくは放送後）にグッズ販売をすることがほとんどであり、録画視聴者がグッズ購入に走ることも考えられ一概に録画を否定することはできない。また、中には『婚カツ!』のように(前半は)視聴率が低いが録画率では好調という番組もあった

www.j-cast.com/2009/05/22041727.html。
● その他

一般視聴者が確認できる視聴率はランキング上位のごく一部の番組に留まっており、各番組の視聴率などの詳細はテレビ業界関係の人しか判らない。

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出典:フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

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