Japan News Network
'''Japan News Network'''(ジャパン ニュース ネットワーク、略称:'''JNN''')は、TBSテレビ(東京放送ホールディングス〈TBSホールディングス、TBSHD〉傘下)をキー局とする、日本の民放テレビのニュースネットワークである。日本のテレビニュースネットワークとしては最も歴史が古い。なお、ここではニュースとは別関係の番組供給ネットワーク、'''TBSネットワーク'''(TBS Networks)についても解説する。ただし、テレビ時代と同時並行的に存在するラジオ(ラジオ番組)ネットワークについてはJRNを参照のこと。
また、一般に本項で解説するJNNとTBSネットワークとを合わせて'''TBS系列'''という。(当該項目を参照)
【動画】JNNニュースコープ 1987年

JNN系列局で放送された夕方のニュース番組1987年、毎日放送にて
ネットワークの形成
ラジオ東京(KRT、現:TBSHD)が、日本放送協会(NHK)に対抗する日本初のテレビニュースネットワークとして1959年8月1日に結成。 この年に放送された皇太子明仁親王(のちの第125代天皇(今上天皇))結婚特番のネット局がほぼそのまま加盟した形となった。当時、郵政省ではテレビの全国放送はNHKのみとし、民間放送は各県域内でのローカル放送を前提としていた。しかしながら、ラジオと異なりテレビの場合はNHKに対抗し得る内容の全国ニュースを放送するにはどうしても各地方局間の素材の交流が必要となっていた。これより先、ラジオ東京制作の「東京テレニュース」を上記各局がネット受けを行い放送していた。特に北海道放送(HBC)、中部日本放送(CBC)、大阪テレビ放送(OTV、ABC朝日放送の前身)、ラジオ九州(RKB毎日放送の前身)とラジオ東京はその前年である1958年にニュース協定を結んでいた。
JNN発足当時、他局も放送局間で素材交換を行った全国ニュース番組を放送していたが、日本テレビは自社で制作したニュースをネット局に配給、フジテレビと日本教育テレビ(NETテレビ。現在のテレビ朝日)はニュース番組制作会社が制作したニュース番組を購入して配給する形で全国放送していた。特にNETの場合は制作に朝日新聞社が関わっていた。これに対し、JNNは特定の新聞社との関係を持たず、自主制作でかつ加盟各社の共同制作であり、ラジオ東京が編集・制作・送出およびセールスを行っていたものの、同社は加盟各社の代表という立場に過ぎない点が他系列と異なっていた。
初期はニュース番組のタイトルも各局が自由に差し替えられたが、1975年3月31日、朝日放送から毎日放送へのネットチェンジ後はネット加盟局全社統一となっている。
現在フルネット局28局で形成されている。秋田県・福井県・徳島県・佐賀県にはJNN系列局が存在しない。
ロゴマークの色は原則緑で「」と表示する。次のエントリ
ネットワークの特徴
全体として、AMラジオを兼営している老舗局が多く、特に「○○放送」という名前のJNN加盟局はそのほとんどがその地域において最初の民放テレビ局(第1局)となっていて、概ね北海道、東北の太平洋側、新潟県、石川県、長野県、静岡県、中京、近畿、中国(山口県を除く)、九州・沖縄地方の全局で、JRNにも同時加盟している。。したがって、基幹局は東京を除き全てラテ兼営で、同時にJRNの基幹局でもある。デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ(ウォーターマーク)の表示を行っている(一部系列局ではワンセグでは行っていない)。現在は5大系列はすべての放送局で実施されているが放送開始当初から行っているのはJNNのみである。
加盟局はGガイドの番組データを配信している(EPGのGガイドホスト局となっている)。
全体的に報道やドキュメンタリーに力を入れており、大賞を受けた局も多い。次のエントリ
【動画】JNN Breaking News 27th :Chuai Oil Rig Disaster
wtf. Found this... a Japanese news clip from Dec 27th of an Oil rig collapsing - caught on video. (subtitled by some a UCCer in Korean). 0_o Let me know if you need translation to English. Like there aren't enough oil spills in the world. +_+;;
全国紙との関係
JNNは結成当初から特定の新聞との関係を持っていない。これは民放版全国ニュースネットワークを構築することが狙いであったため。NHKに対抗して地方民放各社が手を携えて独自の全国ニュース番組を放送しようとしたものである。当時のラジオ東京は毎日新聞を中心に朝日新聞、読売新聞といったいわゆる「三大紙」と関わりを持っていたが、ラジオ東京はむしろ新聞色を払拭すべく動き、地方局には特定の新聞色を出さないことを条件にネットワークへの加盟を呼びかけた。後にTBSは資本系列を整理して毎日新聞との関係を強めたが、毎日新聞社の経営悪化による新社移行問題で保有株式が売却されたのをきっかけに完全に独立した。五社連盟の中では毎日放送もTBSと同時期に毎日新聞社保有株の大半が売却され、「毎日」の文字こそ残っているものの新聞系列から独立している。現在も系列局には地元新聞社が大株主もしくは報道協力先として関係しているケースが多い。
1996年には、日本初のインターネットでのニュース動画配信サービス『JNN News i』をスタートさせ、以後系列各局は全国ニュースのみならずローカル(地域)ニュースも動画で配信するようになった。次のエントリ
TBSネットワークとJNN
一般の番組供給系列のネットワークは「TBSネットワーク」と呼称されている。ただし、JNNを運営する「JNNネットワーク協議会」による付帯事業として行われ、完全にJNNと別組織とはなっていない。このためか一般には『TBSネットワーク』の名称は浸透しておらず、『TBS系』やニュース系列と同様に『JNN系』と呼称される場合が多い。前者は「テレビ情報誌」に基幹局・準基幹局共同で出していた広告に「日本のお茶の間を結ぶ最高のネットワーク-TBS系-」と謳われており、一般向けには'''「TBS系」'''が多用される。後者もTBSがスポーツ中継のオープニングキャッチで「JNN SPORTS」と出していた時期がある他(1993年頃)、最近ではバラエティ番組等で「JNN○周年」 を冠したりしている。また、TBSのネットワーク局一覧のホームページでも用いられる等、「JNN」をTBS系のネットワークそのものの愛称として使用する例も多い。本来、原則的にはJNN協定が適用されるニュース番組に関して加盟社共同制作という形をとる(そのため「制作著作」のクレジットが出ない)が、適用外のネットワーク番組は、制作した各社それぞれで著作権を持ち、制作局のロゴがクレジットされる。これが両者の違いである。なお、TBSネットワーク扱いで放送している番組には、TBS以外の局の制作番組でもネットワーク・シンボルである『ジ〜ン』が制作局ロゴの隣に付加される(一部例外あり)。TBSは『ジ〜ン』をステーション・シンボルとしても使用しているため、ローカル番組でも表示される。
関連項目:MBSテレビ
またJNNネットワーク協議会にはプロ野球中継に特化した'''「プロ野球中継担当者会議」'''という組織があり、プロ野球チームが放送エリア内に本拠を構えている各局(五社連盟構成局すべてと東北放送、中国放送)が加盟している。この会議においてTBS系列におけるプロ野球中継に関して詳細が決定されている。次のエントリ
出典:フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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