PHS

PHS

'''PHS'''（ピーエイチエス、'''Personal Handy-phone System'''）は、小型の電話機を携帯し、移動した先で長距離間の通信を行うシステムのこと。また、その電話機自体や、それによる移動体通信サービスのこと。

通信手段として、電話機（端末）と基地局との間では有線通信の通信線路（電話線等）を用いずに電波による無線通信を利用する。マルチチャネルアクセス無線技術の一種でもある。

日本においては、電気通信役務の区分など法令上や公的な資料・統計においては、PHSは携帯電話と明確に区別されている。もっとも両者は相違点よりも類似点の方が大きいため、本項目のほか日本における携帯電話の項目も併せて参照のこと。

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概説

屋外では事業者の基地局に接続し移動先で電話として利用できる。そして、企業や家庭の内線ではコードレス電話の子機としても利用可能となっている。ただし、子機を親機やシステムに登録する必要がある。

開発当初からデジタル方式を採用し、第二世代携帯電話と無線アクセスとの間の中間的な性能を持つ。当初の開発名称を第二世代デジタルコードレス電話と言い、第三者が受信機で通話の内容を聞くことが難しいデジタル方式にし、企業や家庭で内線コードレス電話の子機として、屋外では簡易な基地局により公衆交換電話網に接続するという日本の発想で規格が作られた。

開発当初は '''P'''ersonal '''H'''andy '''P'''hone の略で'''PHP'''と呼ばれていたが、パナソニックの関連会社・PHP研究所と紛らわしいことから、1994年4月22日にPHSに呼称を変更すると発表された。PHPからPHSに呼称が変更された際に、PHSを「ピーエイチエス」または簡略化して「フォス」と発声するという発表があったが、前者は事業者や報道関係でも広く知れ渡る一方で、後者はほとんど定着せず、程なく消え去ることとなる。その後、若者（特に'''女子高生'''）を中心に「'''ピッチ'''」という呼び方が広がり始め、その影響を受けて、1997年以降には事業者もCMやパンフレットなどでこの呼称を時々使うようになった。

また、法令上の呼称は当初は、本来の用途からすると不適切な「'''簡易型携帯電話'''」だったが、1998年11月に、郵政省（当時）により「'''PHS'''」に改められた。ただし、一部新聞メディアや、電話会社の契約約款などの文面では、依然として「簡易型携帯電話」が使われている。一例として、NTT東日本・電話サービス契約約款における当社が別に定める内容（別紙1）内に、「簡易型携帯電話に係るもの」という記載がある。

当初より長らくストレートタイプが多かったが、2000年以降は携帯電話端末のように大画面化に有利な折りたたみ式が主流になって来ている。

日本では、携帯電話と同様に1999年11月から自動車・オートバイを運転中の使用が法律で禁止され、2004年11月から無条件・罰則対象となったため、運転者は停車中を除いては通話したり、電話機の表示画面を見てはならない。なお、ハンズフリー通話等は対象外である。運転中に通話やボタン操作等を行うことは非常に危険である。また、2005年5月に、携帯電話不正利用防止法が施行され、携帯電話・PHSについて契約者の本人性確認の義務付けや、不正な譲渡の禁止等がなされた。次のエントリ[ 主な特長 ]

主な特長

PHSの主な特長を列挙。

屋外でPHS事業者の基地局と接続し、移動体通信として利用（公衆モード、後述）。

音声の符号化方式として32kbpsのADPCMを採用し、無線条件が良好であれば固定電話並みの通話品質を提供できる。

家庭用のデジタルコードレス電話として、親機経由で固定電話に接続。また、事業所向けの内線電話として、自営基地局システムを設置して使用。

いくつかの無線チャネルを束ねて無線アクセスに利用。第3世代移動通信システムと比較して、低速ながらも安価で大容量の通信が可能。

PHSの国際ローミング。日本国外では、GSMとPHSのデュアルモード通信端末も存在する。

端末同士の直接通話（トランシーバー、特定小電力無線の特定小電力10mW型の同等な利用法）が可能。

規格に互換性があるため、基本的な音声通話やデータ通信(PIAFS)は原則、端末を問わずいずれのPHS事業者（公衆モード、後述）にも登録して利用可能である。

（日本国外）需要の少ない地域においての公衆交換電話網の代替。(PHS WLL/FWA)

デジタルツールとしての多機能化（ケータイ、携帯機器）

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日本の電話サービス

日本国内では、サービス上の料金制度として、月額基本料に無料通話分を含んだ、通話の状況に合わせたパック料金がある。なお、料金前払いのプリペイド式PHSも過去には「プチペイド」が存在した。

日本の場合、特殊簡易公衆電話（いわゆるピンク電話）、および新幹線公衆電話（回線が自動車公衆電話に切り替わる秋田・山形新幹線を除く）からPHSに発信はできない。また、電報・コレクトコール・ダイヤルQ2・ナビダイヤル・テレドーム等は利用不可。また、フリーダイヤル等は掛ける先（着信）側での契約がされていないと掛けられない。

また、留守番電話・転送電話機能を備えたサービス・端末が一般的である。なおキャッチホン機能は提供されないことが多い。

PHS事業者のウィルコムでは、音声通話定額制サービスを提供している。詳細は音声通話定額制を参照。次のエントリ[ 日本の事業者 ]

日本の事業者

2009年1月現在、日本で全国的に音声通信も含めたPHS事業を行なっているのはウィルコム（ウィルコム・ウィルコム沖縄）のみ。他にはケイ・オプティコムが関西地方で、データ通信限定でeo64エアを運用している。

日本では、PHSや携帯電話の事業者は、当初地域ごとに別の会社でなければならなかった。その後DDIポケット（現・ウィルコム）は、全国地域会社を統合している。詳細はウィルコムを参照。次のエントリ[ かつて存在した事業者 ]

出典:フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

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